戸建て賃貸投資を検討しているけれど、「実質利回り」という言葉を聞いて不安を感じていませんか？物件情報に記載されている利回りだけを見て判断すると、思わぬ落とし穴にはまってしまうことがあります。この記事では、戸建て賃貸投資における実質利回りの正しい計算方法から、収益性を高めるための具体的なポイントまで、初心者の方にも分かりやすく解説します。実質利回りを正しく理解することで、安定した収益を生み出す戸建て賃貸投資が実現できるようになります。
戸建て賃貸の実質利回りとは何か
実質利回りとは、物件の購入費用に対して実際に手元に残る収益の割合を示す指標です。不動産投資において最も重要な判断基準の一つであり、物件の真の収益性を測ることができます。
多くの初心者が混同しやすいのが「表面利回り」と「実質利回り」の違いです。表面利回りは年間家賃収入を物件価格で割った単純な数値で、物件情報サイトに掲載されているのは主にこちらになります。一方、実質利回りは年間家賃収入から実際にかかる諸経費を差し引いた金額を、物件価格と購入時の諸費用を合わせた総額で割って計算します。
具体的な計算式は以下の通りです。実質利回り＝（年間家賃収入－年間経費）÷（物件価格＋購入時諸費用）×100となります。この計算式を使うことで、実際の投資効率を正確に把握できるのです。
戸建て賃貸の場合、2026年2月時点での平均的な実質利回りは地域によって大きく異なります。都心部では3〜5%程度、郊外や地方都市では5〜8%程度が一般的な水準です。ただし、これはあくまで目安であり、物件の状態や立地条件によって大きく変動することを理解しておく必要があります。
表面利回りと実質利回りの違いを理解する
表面利回りだけを見て物件を選ぶと、投資判断を誤る可能性が高くなります。実は、表面利回りが高く見える物件ほど、実質利回りとの差が大きいケースが多いのです。
例えば、物件価格2000万円で年間家賃収入が160万円の戸建て物件があったとします。表面利回りは8%と魅力的に見えますが、実際には固定資産税、管理費、修繕費、保険料などの経費が年間40万円かかり、さらに購入時の諸費用が200万円必要だったとしましょう。この場合、実質利回りは（160万円－40万円）÷（2000万円＋200万円）×100＝約5.5%となり、表面利回りより2.5ポイントも低くなります。
この差が生まれる主な理由は、表面利回りが経費を一切考慮していないためです。特に戸建て賃貸の場合、建物全体の維持管理責任がオーナーにあるため、マンション投資と比べて修繕費用の負担が大きくなる傾向があります。また、築年数が古い物件ほど修繕費用が増加するため、表面利回りと実質利回りの差も広がっていきます。
さらに重要なのは、空室期間も実質利回りに大きく影響するという点です。年間12ヶ月のうち2ヶ月空室があれば、実際の家賃収入は想定の約83%に減少します。このような現実的な要素を全て考慮したのが実質利回りであり、投資判断の際には必ずこちらを基準にすべきなのです。
戸建て賃貸の実質利回り計算に含めるべき経費
実質利回りを正確に計算するためには、どのような経費が発生するのかを詳しく知る必要があります。戸建て賃貸投資で考慮すべき主な経費について、具体的に見ていきましょう。
まず固定資産税と都市計画税は、毎年必ず発生する税金です。物件の評価額によって異なりますが、一般的には物件価格の0.3〜0.5%程度が年間の目安となります。2000万円の戸建てであれば、年間6万円から10万円程度を見込んでおく必要があります。
次に火災保険料と地震保険料も重要な経費です。戸建ての場合、建物の構造や築年数、所在地によって保険料は大きく変わりますが、年間3万円から8万円程度が相場となっています。特に木造住宅は保険料が高めになる傾向があるため、事前に確認しておくことが大切です。
修繕費用は戸建て賃貸投資で最も予測が難しい経費の一つです。新築や築浅物件であれば当初は少額で済みますが、築10年を超えると外壁塗装や屋根の補修など、まとまった費用が必要になります。一般的には年間家賃収入の10〜15%程度を修繕費として積み立てておくことが推奨されています。
管理費用も忘れてはいけません。自主管理する場合は不要ですが、管理会社に委託する場合は家賃の5〜10%程度が管理手数料として発生します。入居者募集時の広告費や契約更新時の手数料なども含めて、年間でどの程度の管理コストがかかるのか把握しておきましょう。
購入時の諸費用も実質利回りに影響する
物件価格だけでなく、購入時にかかる諸費用も実質利回りの計算に含める必要があります。これらの費用は物件価格の7〜10%程度になることが多く、決して無視できない金額です。
不動産取得税は物件購入時に一度だけ課される税金で、固定資産税評価額の3〜4%程度が目安となります。2000万円の戸建てを購入する場合、評価額にもよりますが30万円から60万円程度を見込んでおく必要があります。ただし、一定の条件を満たす住宅用不動産には軽減措置が適用される場合もあるため、事前に確認することが重要です。
登記費用には登録免許税と司法書士への報酬が含まれます。所有権移転登記や抵当権設定登記などで、合計20万円から40万円程度が一般的です。融資を利用する場合は抵当権設定の費用も加わるため、現金購入よりも諸費用が高くなります。
仲介手数料は物件価格の3%プラス6万円に消費税を加えた金額が上限です。2000万円の物件であれば、約72万円が仲介手数料として必要になります。この費用は売買契約時と引き渡し時の2回に分けて支払うことが一般的です。
融資を利用する場合は、金融機関への事務手数料や保証料も発生します。金融機関によって異なりますが、融資額の2%程度が目安となり、2000万円の融資であれば40万円程度の初期費用が追加されます。これらすべての諸費用を合計すると、物件価格の7〜10%、つまり140万円から200万円程度になることを理解しておきましょう。
戸建て賃貸で実質利回りを高める方法
実質利回りを向上させるためには、収入を増やすか支出を減らすかのどちらか、あるいは両方を実現する必要があります。戸建て賃貸ならではの工夫を取り入れることで、収益性を大きく改善できます。
購入価格を抑えることは実質利回り向上の最も直接的な方法です。中古戸建てを購入してリフォームする戦略は、新築を購入するよりも初期投資を大幅に抑えられます。特に築20年以上の物件は価格が底値に近づいているため、適切にリフォームすれば高い利回りを実現できる可能性があります。ただし、構造的な問題がないか専門家による建物診断を受けることが重要です。
家賃設定の最適化も収益性に大きく影響します。周辺相場より少し高めに設定しても、駐車場2台分や庭付き、ペット可などの付加価値があれば入居者は見つかります。実際、ファミリー層をターゲットにした戸建て賃貸では、マンションにはない独立性や広さが評価され、相場より5〜10%高い家賃でも成約するケースが多いのです。
経費削減では、まず保険の見直しから始めましょう。複数の保険会社を比較することで、同じ補償内容でも年間数万円の差が生まれることがあります。また、DIYで対応できる軽微な修繕は自分で行うことで、修繕費を大幅に削減できます。ただし、電気や水道などの専門的な工事は必ず資格を持った業者に依頼してください。
税金対策も実質利回りの向上につながります。青色申告を選択することで最大65万円の特別控除が受けられるほか、減価償却費を適切に計上することで課税所得を抑えることができます。税理士に相談して、合法的な節税対策を実施することをお勧めします。
地域別の戸建て賃貸実質利回り相場
戸建て賃貸の実質利回りは地域によって大きく異なります。それぞれの地域特性を理解することで、自分の投資戦略に合った物件選びができるようになります。
東京23区内の戸建て賃貸は、物件価格が高い一方で賃貸需要も安定しているのが特徴です。実質利回りは3〜4%程度と低めですが、空室リスクが少なく長期的な資産価値の維持が期待できます。特に世田谷区や杉並区などの住宅地では、ファミリー層からの根強い需要があり、一度入居すると長期間住み続ける傾向があります。
首都圏の郊外エリアでは、実質利回り4〜6%程度が一般的です。埼玉県や千葉県、神奈川県の主要駅から徒歩圏内の物件は、都心へのアクセスの良さと住環境のバランスが取れており、安定した需要が見込めます。物件価格も都心の半分程度で購入できるため、初心者にも始めやすい投資先といえます。
地方都市では実質利回り6〜8%以上の物件も珍しくありません。札幌、仙台、広島、福岡などの政令指定都市では、人口が集中しているエリアを選べば安定した賃貸経営が可能です。ただし、地方都市では車社会であることが多いため、駐車場の有無が入居率に大きく影響します。
人口減少が進む地方の小都市では、表面利回りが10%を超える物件も見られますが、実質利回りは空室リスクや修繕費用を考慮すると5〜6%程度になることが多いです。このようなエリアでは、大学や工場などの安定した賃貸需要がある場所を選ぶことが成功の鍵となります。
実質利回りだけでは判断できない投資の視点
実質利回りは重要な指標ですが、それだけで投資判断をするのは危険です。長期的な視点で複数の要素を総合的に評価する必要があります。
キャッシュフローの安定性は実質利回り以上に重要な場合があります。利回りが高くても、大規模修繕が頻繁に必要な物件では、突発的な支出によって資金繰りが悪化するリスクがあります。一方、利回りがやや低くても、築浅で修繕費用が少なく、安定した家賃収入が見込める物件の方が、長期的には安心して保有できます。
資産価値の維持・向上も考慮すべきポイントです。都心部の戸建ては利回りが低くても、土地の価値が下がりにくいため、売却時に大きな損失を出すリスクが少なくなります。国土交通省の地価公示データによると、2026年時点でも東京都心部の住宅地は緩やかな上昇傾向を維持しており、インカムゲインとキャピタルゲインの両方を狙える可能性があります。
入居者の質と安定性も見逃せません。ファミリー層が多い戸建て賃貸では、一度入居すると5年以上住み続けるケースが多く、入居者募集のコストや空室期間を大幅に削減できます。実質利回りの計算では満室を前提としていますが、実際には入居者の入れ替わりが少ない物件の方が、長期的な収益性は高くなるのです。
融資条件も投資判断に影響します。金利が低く、長期間の融資が受けられる物件であれば、月々の返済負担が軽くなり、手元に残るキャッシュフローが増えます。2026年現在、金融機関の融資姿勢は物件の収益性だけでなく、立地や建物の状態も重視する傾向があるため、融資を受けやすい物件を選ぶことも戦略の一つです。
まとめ
戸建て賃貸投資において実質利回りを正しく理解することは、成功への第一歩です。表面利回りだけでなく、固定資産税、保険料、修繕費、管理費などの実際の経費を差し引いた実質利回りを計算することで、物件の真の収益性が見えてきます。
購入時の諸費用も含めた総投資額を把握し、地域ごとの利回り相場を参考にしながら、自分の投資目標に合った物件を選びましょう。都心部では3〜4%、郊外では4〜6%、地方都市では6〜8%程度が実質利回りの目安となりますが、これはあくまで参考値です。
実質利回りを高めるためには、購入価格の交渉、適切な家賃設定、経費の削減、税金対策など、様々な工夫が可能です。しかし、利回りだけにとらわれず、キャッシュフローの安定性、資産価値の維持、入居者の質なども総合的に判断することが重要です。
戸建て賃貸投資は、正しい知識と計画的な運営によって、長期的に安定した収益を生み出すことができます。この記事で学んだ実質利回りの計算方法と評価のポイントを活かして、あなたも成功する不動産投資家への一歩を踏み出してください。
参考文献・出典
- 国土交通省 不動産情報ライブラリ – https://www.reinfolib.mlit.go.jp/
- 日本不動産研究所 不動産投資家調査 – https://www.reinet.or.jp/
- 総務省統計局 住宅・土地統計調査 – https://www.stat.go.jp/data/jyutaku/
- 国土交通省 地価公示 – https://www.mlit.go.jp/totikensangyo/totikensangyo_fr4_000043.html
- 公益財団法人 東日本不動産流通機構 – https://www.reins.or.jp/
- 一般財団法人 日本不動産研究所 市場動向 – https://www.reinet.or.jp/market/
- 金融庁 投資家向け情報 – https://www.fsa.go.jp/
