「おうちダイレクトの使い方を知りたい」と検索してこの記事にたどり着いた方は、もしかすると「サービスが見つからない」「ログインできない」と戸惑っているかもしれません。実は、おうちダイレクトは2022年6月30日をもってサービスを終了しており、現在は利用できない状態です。この記事では、おうちダイレクトがどのようなサービスだったのか、売主・買主それぞれの使い方はどのようなものだったのか、そしてなぜ終了に至ったのかを、公式情報をもとにわかりやすく解説します。サービス終了の背景を知ることで、今後の不動産売買における代替手段を選ぶ際の参考にもなるはずです。
おうちダイレクトとはどんなサービスだったのか
おうちダイレクトは、ヤフー株式会社とソニー不動産株式会社（後のSREホールディングス株式会社）が共同で企画・運営した不動産売買プラットフォームです。マンションの所有者（売主）と購入検討者（買主）をインターネット上で直接結びつける仕組みとして、2015年にサービスを開始しました。Yahoo!不動産のプラットフォームを活用して広く利用者に届けられており、当時の不動産業界では非常に先進的なサービスとして注目を集めました。
このサービスが最も際立っていた特徴は、「仲介手数料0円」というコンセプトにありました。通常の不動産売買では、売主と買主の間に不動産仲介会社が入り、それぞれが仲介手数料を支払うのが一般的です。しかしおうちダイレクトのセルフ売却プランでは、マンションの所有者自身が価格を自由に設定し、不動産仲介会社を介することなくWebサイト上で売り出せる仕組みを実現していました。売却仲介手数料が0円というC2C（個人間取引）サービスは、売主にとって大きなコスト削減につながるものでした。
対象物件はマンションに限定されており、一戸建てや土地は対象外でした。マンションは同一建物内に類似物件が多く、価格の推定がしやすいという特性があります。そのため、システムによる推定価格の提示や比較検討がしやすく、C2C取引との相性が良かったと考えられます。サービスが進化するにつれ、2020年にはAIが算出した査定価格を即座に提示する機能も追加され、不動産会社各社の査定額とAI査定額を比較できる仕組みも整備されていました。
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売主向けの使い方：登録から売り出しまでの流れ
売主としておうちダイレクトを利用する際の流れは、比較的シンプルに設計されていました。まず最初のステップとして、Yahoo! JAPAN IDでログインし、オーナー登録を行うことが必要でした。この登録を完了すると、自分の住戸の「システム推定価格」と呼ばれる推定成約価格を確認できる仕組みになっていました。価格の目安をすぐに把握できる点は、売却を検討しはじめたばかりの段階でも気軽に利用できる工夫でした。
推定価格を確認したあとは、売却プランを選択するステップに進む形でした。おうちダイレクトには複数の売却プランが用意されており、なかでも「セルフ売却プラン」は売主が主体となって取引を進めるプランとして人気を集めていました。売主自身が価格を設定してWebサイト上に物件を掲載し、購入検討者からの問い合わせを受け付けるという流れで、仲介会社を介さずに売り出しができる点が大きな魅力でした。
物件の売り出しから購入検討者による見学申込みまでは、すべてWebサイト上で完結できる設計になっていました。一方で、実際の物件見学から売買代金の決済・物件の引渡しといったオフラインでの取引実務については、ソニー不動産がサポートする体制が整えられていました。つまり、デジタルとリアルをうまく組み合わせたハイブリッドな取引フローが、このサービスの大きな特徴のひとつでした。個人間取引の自由度を保ちながら、不動産取引に必要な専門的サポートを後ろ盾として設けるという設計は、当時の不動産業界では非常に斬新な試みでした。
買主向けの使い方：物件探しから見学申込みまで
買主として利用する場合も、基本的な操作はWebサイト上で完結できる設計でした。Yahoo!不動産のプラットフォームと連携していたため、物件の検索や閲覧は一般的な不動産ポータルサイトと同様の感覚で利用できました。気になる物件を見つけたら、サイト上から見学の申込みを行うことができ、その後の手続きはソニー不動産のサポートのもとで進める流れになっていました。
買主にとっての大きなメリットは、売主と直接やり取りできる透明性の高さにありました。通常の仲介取引では、売主の意図や物件の詳細情報が仲介会社を通じてしか伝わらないケースも少なくありません。しかしおうちダイレクトでは、プラットフォームを通じてより直接的なコミュニケーションが可能な設計になっており、情報の非対称性を減らす工夫がなされていました。
ただし、取引の安全性を担保するために、実際の売買契約や決済・引渡しの場面ではソニー不動産の専門スタッフが関与する仕組みになっていました。個人間取引の利便性を保ちながら、不動産取引特有のリスクを軽減するための体制が整えられていたという点で、完全放任のC2C取引とは一線を画すサービスだったといえます。
サービス終了の経緯と背景
おうちダイレクトは、2022年3月にSREホールディングス株式会社がヤフー株式会社との既存業務提携を同年3月31日に終了すると発表しました。これに伴い、「おうちダイレクト」の共同運営を終了し、セルフ売却の提供を2022年6月30日に終了することが正式に告知されています（SREホールディングス株式会社 https://sre-group.co.jp/news/2022/220302.html）。Yahoo!側でも同様の告知が行われており、サービス終了の時期が公式に案内されています（LINEヤフー株式会社 https://www.lycorp.co.jp/news/archive/Y/ja/ja20220603_B.pdf）。
サービス終了後も、両社の関係が完全に途絶えたわけではありませんでした。SREホールディングスとヤフーの間では、「Yahoo!不動産」メディア活用に関する新たな業務提携が開始されており、関係は形を変えて継続されています。また、SREホールディングスが提供していた不動産会社向けのデジタルマーケティング支援については、「SRE マーケティング CLOUD」というサービスブランド名に変更したうえで引き続き提供されています。つまり、おうちダイレクト自体は終了しましたが、サービスを支えていた技術や仕組みの一部は別の形で継続されているといえます。
終了の具体的な理由については、公式情報として詳細は明らかにされていません。ただ、不動産取引は金額が大きく、専門的な知識が必要な場面も多いため、完全なC2C化には一定のハードルがあったことも背景にあると考えられます。個人間取引の利便性と、不動産取引に求められる安全性・専門性をどうバランスさせるかという課題は、おうちダイレクトに限らず業界全体が取り組んでいるテーマです。このサービスが切り開こうとした方向性は、その後の不動産テックの発展に影響を与えたといえるでしょう。
現在、不動産を売却・購入したい場合の選択肢
おうちダイレクトが終了した現在、同様のニーズを持つ方にはいくつかの選択肢があります。SREホールディングスは、おうちダイレクトの後継サービスとして位置づけられる「おうちクラベル」を運営しています。おうちクラベルは不動産売却の一括査定サイトで、利用者が査定依頼情報を登録すると、その情報が選択した一括査定参画会社に送信される仕組みです。複数社の査定額をまとめて比較できるため、売却価格の相場感をつかみやすいという特徴があります。
また、Yahoo!不動産でも現在、売却査定サービスを提供しています。物件種別と所在地を選択したうえで必要情報と連絡先を入力し、不動産会社を選んで査定依頼を送るという流れで、手軽に複数社への査定依頼ができます。おうちダイレクトのようにセルフで売り出せるプランはありませんが、査定から売却活動までのサポートを受けられる環境は引き続き整っています。
一方で、仲介手数料をできるだけ抑えたいという方には、近年登場している低コスト型の不動産売買サービスや個人間売買サポートサービスも選択肢のひとつです。ただし、サービスの内容や対応エリア、費用体系はサービスによって大きく異なります。コスト面だけでなく、取引の安全性や専門家のサポート体制なども含めて総合的に判断することが重要です。不動産売買は人生の中でも特に大きな取引のひとつであるため、複数のサービスを比較検討したうえで自分に合った方法を選ぶことをおすすめします。最新のサービス情報については、各社の公式サイトや国土交通省の不動産関連情報（https://www.mlit.go.jp/）も参考にするとよいでしょう。
まとめ
おうちダイレクトは、マンションの売主と買主をインターネット上で直接つなぐ革新的な不動産売買プラットフォームとして2015年にスタートし、仲介手数料0円のセルフ売却という画期的な仕組みを業界に提示しました。後にAI査定機能も加わるなど進化を続けましたが、SREホールディングスとヤフーの業務提携終了に伴い、2022年6月30日をもってサービスを終了しています。現在このサービスを利用することはできませんが、不動産取引のデジタル化という流れの先駆けとなったことは確かです。不動産の売却・購入を検討している方は、おうちクラベルやYahoo!不動産の査定サービスなど、現在利用可能なサービスを比較しながら、自分に合った方法を選んでいただければと思います。
参考文献・出典
- SREホールディングス株式会社 – 新しい不動産売買プラットフォーム『おうちダイレクト』開始のお知らせ（2015年） — https://sre-group.co.jp/news/2015/1105.html
- SREホールディングス株式会社 / LINEヤフー株式会社 – 個人が自由に売り出せる不動産売買プラットフォーム「おうちダイレクト」、売り出し対応エリア拡大のお知らせ（2017年） — https://www.lycorp.co.jp/news/archive/Y/ja/ja20171116_A.pdf
- SREホールディングス株式会社 – 不動産売買プラットフォーム「おうちダイレクト」「プロフェッショナル売却」に不動産価格推定AIサービスを連携（2020年） — https://sre-group.co.jp/news/2020/201030.html
- SREホールディングス株式会社 – ヤフー株式会社との業務提携の見直しについて（2022年） — https://sre-group.co.jp/news/2022/220302.html
- LINEヤフー株式会社 – 2022年9月末日までに提供を終了するサービスについて — https://www.lycorp.co.jp/news/archive/Y/ja/ja20220603_B.pdf
- 国土交通省 – 不動産関連情報 — https://www.mlit.go.jp/
